ビットコイン(仮想通貨)やめとけと言われる理由は?実例やリスクの下げ方を解説
ビットコイン(仮想通貨)は、インターネット上で取引されるデジタル通貨です。
物やサービスの対価として使われますが、値動きが激しいため投資対象にもなっています。
しかし、仮想通貨は価格変動や詐欺などのリスクが高く、やめとけといった声も多いです。
そこで本記事では、ビットコインなどの仮想通貨のリスクや失敗事例について解説します。
リスクを下げて仮想通貨を買う方法も解説しているので、ビットコインを買ってみたい方は最後まで読んでみてください。
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ビットコイン(仮想通貨)やめとけと言われる5つの理由
ビットコイン(仮想通貨)やめとけと言われる理由は、以下の5つのリスクがあるからです。
- 価格変動が大きいから
- 税金が高いから|最大55%
- 専門用語が多く仕組みを理解しづらいから
- 詐欺やハッキング被害に遭う可能性があるから
- 損失が大きくなる可能性があるから
価格変動が大きいから
ビットコインなどの仮想通貨は、金や投資信託などの他の金融商品より価格変動(値動き)が大きいです。
たとえばビットコインは、2021年11月からの1年間で価格が約7割下がりました。
しかし、2023年3月からの1年間では価格が約3倍になっています。
![bitcoin_1](https://www.for-it.co.jp/mediverse/wp-content/uploads/2024/05/image-6-1024x653.jpeg)
出典:Bitcoin(BTC)価格・チャート・時価総額|CoinMarketCap
値動きの激しさは大きな利益を狙える一方で、損失も大きくなりやすいことを理解しておきましょう。
税金が高いから|最大55%
仮想通貨の税率は最大で55%であり、ほかの金融商品より税金が高いです。
下表では、代表的な金融商品の税率をまとめました。
項目 | 税率(所得税、住民税) | 所得区分 |
仮想通貨 | 最大55% | 雑所得(累進課税) |
株式、投資信託 | 20.315% | 譲渡所得(申告分離課税) |
FX | 20.315% | 雑所得(申告分離課税) |
NISA | 非課税※ | 非課税※ |
※非課税での年間投資上限額は360万円
仮想通貨は利益が増えると税率も増える「累進課税」で処理されます。
利益が4,000万円を超えると税率は55%になり、ほかの投資商品より大幅に税率が高いです。
高い税金で利益が減ってしまうため、仮想通貨はやめとけと言われやすいです。
専門用語が多く仕組みを理解しづらいから
仮想通貨は専門用語が多いうえに、仕組みも複雑です。
正しく理解せずに投資すると利益を狙えないほか、大きな損失が生じる可能性もあります。
たとえば、仮想通貨に関する専門用語をいくつか紹介します。
用語 | 内容 |
ブロックチェーン | 仮想通貨の取引や決済などのデータを管理するネットワーク技術 |
マイニング | 多くのコンピューターを使い、ブロックチェーン上で行われた取引データを正しく保存する作業 |
スマートコントラクト | 事前に決められたルールに従って、自動で取引が行われるプログラム |
株式や不動産などの歴史ある金融商品と比べると、用語や仕組みが複雑だと感じるかもしれません。
すべてを理解する必要はないですが、ある程度の仕組みを知っていないとトラブルに対応できないでしょう。
詐欺やハッキング被害に遭う可能性があるから
仮想通貨は法整備がまだ不十分なため、詐欺やハッキングなどのリスクが高いです。
実際に過去には、以下のような事例が報告されています。
- セミナーやSNSで投資を誘われ、入金したあと連絡がつかなくなった
- 入金していた取引所がハッキングを受け、返金されなくなった
株式や投資信託などは投資者保護基金によって保証されていますが、仮想通貨には保証制度がありません。
仮想通貨に関するトラブルは自己責任なので、危険だと言われています。
損失が大きくなる可能性があるから
価格変動が大きい仮想通貨は、レバレッジ取引を利用すると短期間でも損失が大きくなる可能性があります。
レバレッジ取引とは、自分の資金の一部を取引所に預けることで、元手以上の取引を行う方法です。
たとえば、10万円でレバレッジ10倍の取引をすると、100万円分の取引ができます。
しかし損失も大きくなりやすく、ビットコインの価格がたった10%下落しただけで、元手の10万円がすべて失われます。
レバレッジ取引は損失が大きくなりやすいため、資産を失うだけでなく借金を抱えるリスクもあるのです。
ビットコイン(仮想通貨)投資のリスクを下げる7つの方法
ビットコイン(仮想通貨)投資を低リスクで始める方法は、以下の7つです。
- 余裕のある資金で少額から始める
- 慣れるまではレバレッジ取引を控える
- 損切りの基準(やめどき)を決める
- 積み立て投資をする
- ビットコイン以外の仮想通貨にも分散投資する
- 売らずに持ち続ける
- 金融庁に登録されている取引所を利用する
余裕のある資金で少額から始める
余裕のある資金内で投資すれば、ビットコインを安全に楽しめます。
たとえば給料の中から生活に必要なお金を残し、余ったお金でビットコインを買えば、もし価値がゼロになっても生活に支障は出ません。
一発逆転を狙って全財産でビットコインを買うと、価格が下がったときに生活に必要なお金すらなくなってしまいます。
また、慣れないうちに多額のビットコインを買うと、損失が大きくなりやすいです。
国内の仮想通貨取引所SBI VCトレードでは、ビットコインを500円から買えます。
※2024年5月12日時点
余っているお金で、少しずつビットコインを買うようにしましょう。
慣れるまではレバレッジ取引を控える
大きな損失が生じやすいため、仮想通貨に慣れるまではレバレッジ取引を控えましょう。
たとえば、1万円でレバレッジ10倍の取引をすると利益は10倍ですが、損失も10倍です。
本来1万円の損失が10万円に増えてしまうので、仮想通貨を始めたばかりの方にとってはリスクが高いです。
取引に慣れるまでは、通常の売り買いのみの「現物取引」を利用して仮想通貨の損失リスクを下げましょう。
損切りの基準(やめどき)を決める
損失が大きくならないよう、損切りの基準を決めておくと良いでしょう。
損切りとは、仮想通貨の価格が購入時より下がったとき、持っている通貨を売って、それ以上の損失を増やさないための方法です。
たとえば、10万円で買ったビットコインが8万円に下落したときに売れば、損失は2万円です。
根拠なく「また上がるかも」と持ち続けていると、価格がさらに下がってしまい、損失が増える可能性もあります。
「半額になったとき」や「損失が2万円になったとき」など、実際に投資をしながら、自身が安全に投資を続けられる基準を見つけましょう。
積み立て投資をする
毎月同じ金額を投資する「積み立て投資」をすれば、仮想通貨の価格変動リスクを抑えられます。
ドルコスト平均法によって、仮想通貨の購入金額を平均的に下げられるからです。
ドルコスト平均法とは「下がったときはたくさん買う」「上がったときは少なく買う」を自動的に行う方法です。
たとえば3ヶ月で3万円分のビットコインを買う場合、平均購入単価を「一括購入」と「積み立て購入」で比較してみましょう。
購入方法 | 1ヶ月目(1ビットコイン=1万円) | 2ヶ月目(1ビットコイン=0.5万円) | 3ヶ月目(1ビットコイン=2万円) | 合計 | 平均購入単価(1ビットコイン) |
一括で3万円分購入 | 3ビットコイン=3万円分 | – | – | 3ビットコイン | 1万円 |
月1万円分ずつ購入 | 1ビットコイン=1万円分 | 2ビットコイン=1万円分 | 0.5ビットコイン=1万円分 | 3.5ビットコイン | 約0.86万円 |
ドルコスト平均法を活用すれば購入単価を下げられるので、価格変動が激しい仮想通貨でも長期的に損失リスクを下げられます。
SBI VCトレードでは、500円から積立投資ができます。
少額での積み立ては損失リスクをさらに減らせるので、安全にビットコインを買いたい方はSBI VCトレードで積み立て投資を始めましょう。
SBI VCトレードについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
SBI VCトレードの評判・口コミ100件調査!利用者が語るメリット・デメリット
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ビットコイン以外の仮想通貨にも分散投資する
ビットコインだけが大幅に安くなることがあるため、ほかの仮想通貨への分散投資もリスクを下げる方法のひとつです。
たとえば、2021年4月にビットコインの価格が大暴落し、たった3ヶ月で約5割も下落しました。
一方、ほかの仮想通貨ソラナ(SOL)やテザー(USDT)の値段はほとんど変わっていません。
以下のように分散投資をしていた場合と比べると、損失額が2倍以上少ないです。
- ビットコインだけに100万円を投資→約50万円の損失
- ビットコイン、ソラナ、テザーに33万円ずつ投資→約18万円の損失
ひとつの仮想通貨だけを買うのではなく、ほかの通貨にも分散投資する方が損失のリスクを減らせます。
売らずに持ち続ける
仮想通貨は利益に対して最大55%の税金がかかるので、初心者のうちは売らないこともおすすめです。
仮想通貨に慣れることを優先し、自分なりのタイミングが見つかったときに売るようにしましょう。
たとえば売却を検討するタイミングは、以下のとおりです。
- ビットコインの価格が大きく上昇したとき
- 利益を確定させたいとき
- ほかに買いたい通貨が出てきたとき
「ビットコインの利益」と「ほかの通貨の損失」を打ち消しあう損益通算という方法もあるので、取引に慣れてきたら税金を安く抑える手段を検討しましょう。
金融庁に登録されている取引所を利用する
ビットコインを買うときは、金融庁に登録されている取引所を利用しましょう。
登録されていない取引所は突然サービスを停止し、日本人が使えなくなるリスクがあるからです。
実際に、Binanceが金融庁から警告を受けて日本人向けのサービスを停止したり、OKXが日本人に対して出金の条件をつけたりといったトラブルが発生しています。
CoincheckやBITPOINT、SBI VCトレードなどの有名な国内取引所は金融庁に登録されているため、日本人が急に使えなくなるリスクは低いです。
SBI VCトレードはハッキング被害ゼロの取引所なので、初心者でも安心してビットコインを買えます。
詳しくはこちらの記事で解説しています。
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ビットコイン(仮想通貨)の危険性に関する実例
ビットコイン(仮想通貨)の危険性がわかる実例を3つ紹介します。
- 詐欺被害がきっかけで死亡した女子
- 税金の申告漏れで多額のペナルティを受けたおくりびと
- ハッキングで仮想通貨を盗まれた取引所
詐欺被害がきっかけで死亡した女子
2020年10月、仮想通貨の詐欺被害を受けた22歳の女性が自ら命を絶つという痛ましい事件がありました。
被害を受けた女性の経緯は、以下のとおりです。
- SNSで大学の同級生から仮想通貨投資に勧誘される
- 消費者金融で150万円を借金し、同級生に渡す
- 返金を求めるが断られ、消費生活センターに相談するも解決しない
- 2020年10月、大阪市内のホテルで死亡しているのが発見される
仮想通貨の詐欺被害は深刻で、本例のような命に関わるケースもあります。
身近な人からの勧誘でもすぐに信用してはいけませんし、借金をしてまでの投資はさらに危険です。
税金の申告漏れで多額のペナルティを受けたおくりびと
仮想通貨で大きな損失が生じるケースには、税金に関する理解のなさが原因となっているものもあります。
多額のペナルティ(追徴課税)を受けた40代の女性の経緯は、以下のとおりです。
- 国税庁が2017年12月に公表した仮想通貨の課税ルール「仮想通貨でほかの通貨を買ったとき、持っている通貨の含み益が課税対象になる」に気づかない
- 値段が上がっている仮想通貨Aを売り、別の仮想通貨BとCを買う
- 国税局から税金の申告漏れ約5,300万円、追徴税額約3,000万円を指摘される
- 仮想通貨Cの価格が大幅に下がっており、高額の税金を納められない状況になる
仮想通貨に関する理解のなさは大きな損失につながる恐れがあるので、日常的に少しずつでもリサーチしておく必要があるでしょう。
ハッキングで仮想通貨を盗まれた取引所
ビットコイン投資には、ハッキングによる仮想通貨の盗難リスクがあります。
過去にハッキング被害で仮想通貨を盗まれた事件をいくつか紹介します。
- 2014年:大手取引所Mt.GOXから約85万ビットコイン(当時約470億円)が盗まれる
- 2016年:The Daoという組織から約360万イーサリアム(当時約52億円)が盗まれる
- 2018年:コインチェックから約5.3億ネム(当時約580億円)が盗まれまれる
仮想通貨にはハッキングリスクがあるうえ、被害を受けたときの保護制度もありません。
ハッキング被害のリスクを下げるため、利用する取引所のセキュリティ対策は必ずチェックしましょう。
ビットコイン(仮想通貨)やめとけと言われる人の特徴
ビットコイン投資に向いていない人の特徴は、以下のとおりです。
- いきなり高い利益を狙おうとしている
- 仕組みを理解しようとしない
- 損失リスクを許容できない
仕組みを理解せずに始める人は、税金の申告漏れや詐欺被害などのトラブルに巻き込まれる可能性が高いです。
また、損失リスクをまったく許容できない人も、ビットコイン投資には向いていません。
損失を恐れるあまり良いタイミングで売却できず、かえって大きな損失を生じることもあるでしょう。
ビットコイン(仮想通貨)投資に向いている人の特徴
ビットコイン投資に向いている人の特徴は、以下のとおりです。
- 価格変動やレバレッジのリスクを理解している人
- 損失のリスクを許容し、適切にコントロールできる人
- 仮想通貨に興味があり、学ぼうとする人
- パスワードを正しく管理できる人
- 長期的に仮想通貨の値上がりを期待している人
- 株式やFXなどの投資経験がある人
価格変動の大きさやレバレッジ取引のリスクを正しく理解し、自分なりにコントロールできる人は仮想通貨投資に向いています。
また、仮想通貨は日々新たな技術が開発されている分野です。
大きな損失を生じないためにも、利益を狙うためにも、自分でリサーチする習慣をつけておく必要があるでしょう。
ビットコイン(仮想通貨)投資の3つのメリット
ビットコイン(仮想通貨)投資のメリットは、以下の3つです。
- セキュリティが高い
- 海外や個人間の送金・決済がスムーズ
- 大企業が取り入れるほど注目度が高い
セキュリティが高い
ビットコインは「ブロックチェーン」とよばれる技術により、セキュリティが高いです。
ブロックチェーンとは、仮想通貨や画像などのデータを記録したブロックを鎖(チェーン)状につなげる技術です。
ブロック同士がつながっており、情報が改ざんされにくい特徴があります。
また、企業や銀行などの一つの組織のみで情報を管理する方法とは異なり、利用者全員がデータを管理する仕組みで運用されています。
もしだれかが不正に取引データを変えようとしても、すぐにほかのユーザーが気付くので、データの改ざんができません。
ブロックチェーンは、これまでの情報管理システムよりセキュリティが高いといえます。
海外や個人間の送金・決済がスムーズ
ビットコインは、海外や個人間での送金・決済をスムーズに行える特徴があります。
たとえば、銀行の海外送金では両国の金融機関を経由する必要があり、時間やコストがかかります。
一方、ビットコインは金融機関を介さず、個人間で取引が可能です。
24時間365日いつでも送金や決済が可能で、海外送金でも手数料を抑えられます。
また専用のウォレットアプリを使えば、実店舗やオンラインショップでの決済にも使えます。
利用できるサービスは限られていますが、普及していけばさらに利便性が高まるでしょう。
大企業が取り入れるほど注目度が高い
ビットコインは、大企業が取り入れるほど注目度が高いです。
海外では、自動車メーカー「Tesla」やソフトウェア開発会社「MicroStrategy」などの有名な企業がビットコインを持っています。
日本では家電量販店の「ビックカメラ」がビットコインを決済サービスに導入するなど、少しずつ普及が進んでいます。
ビットコインなどの仮想通貨は、価格変動リスクや法整備の不十分さなどの課題が多いです。
それでも、大企業がビットコインを取り入れる動きも見られることから、ビットコインの注目度は高まっているといえるでしょう。
ビットコイン以外でおすすめの仮想通貨
ビットコイン以外におすすめの仮想通貨を3つご紹介します。
- イーサリアム(ETH)
- テザー(USDT)
- リップル(XRP)
イーサリアム(ETH)
通貨名 | イーサリアム |
シンボル | ETH |
価格 | 471,908円 |
時価総額ランキング | 2位 |
イーサリアム(ETH)は、ビットコインに次いで時価総額が高い仮想通貨です。
主なメリットは、以下のとおりです。
- 仮想通貨の時価総額ランキング2位
- 証明書付きのデジタルデータ「NFT」の取引にも利用
- 自動で取引を行う「スマートコントラクト技術」を採用
- 新たな仮想通貨やアプリなどを作るプラットフォームとして活用
- 複数のアップデートでセキュリティを向上
イーサリアムは多くの取引所で取り扱っているため、初心者でも買いやすいです。
ビットコイン以外への投資を考えているときは、リスクを考慮したうえでイーサリアムを買ってみると良いでしょう。
イーサリアムについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
仮想通貨イーサリアム(Ethereum/ETH)とは?特徴や今後の見通し・将来性を徹底解説
テザー(USDT)
通貨名 | テザー |
シンボル | USDT |
価格 | 155円 |
時価総額ランキング | 3位 |
テザー(USDT)は、アメリカの法定通貨「ドル」と連動している仮想通貨です。
主なメリットは、以下のとおりです。
- 価格が安定
- 仮想通貨の時価総額ランキング3位
- 仮想通貨同士の交換に使われる高い利便性
テザーは価格変動が小さいため、大きな利益は見込めません。
一方で、サービスの決済や仮想通貨の交換などをスムーズにできるメリットがあります。
ビットコイン以外への投資を考えているときは、リスクを理解したうえでテザーを買ってみましょう。
テザーについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
仮想通貨テザー(Tether/USDT)とは?特徴や今後の見通し・将来性を徹底解説
リップル(XRP)
通貨名 | リップル |
シンボル | XRP |
価格 | 80円 |
時価総額ランキング | 7位 |
リップル(XRP)は、スムーズな送金を目的に作られた仮想通貨です。
主なメリットは、以下のとおりです。
- 送金手数料が安い
- 送金スピードが速い
- 300社以上の金融機関と提携
一般的に仮想通貨は送金手数料が高いですが、リップルは送金手数料が安いため、取引や決済に利用しやすいです。
また、送金にかかる時間はビットコインの10分に対し、リップルは3.3秒と圧倒的なスピードで送金できます。
ビットコイン以外への投資を考えているときは、ほかの仮想通貨より実用性が高いリップルを買ってみましょう。
リップルについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
仮想通貨リップル(Ripple/XRP)とは?特徴や今後の見通し・将来性を徹底解説
ビットコイン(仮想通貨)はやめとけのまとめ
本記事では、ビットコイン投資のリスクや注意点について解説しました。
仮想通貨は損失が大きくなりやすいため、リスクを正しく理解していない方が始めるのは危険です。
それでも、余裕資金内での少額投資や有名取引所の利用など、対策をすればビットコインを買うリスクは減らせます。
金融庁に登録されているSBI VCトレードならハッキングや利用停止などのリスクも少ないです。
仮想通貨投資を始めてみたい方は、SBI VCトレードで少額からビットコインを買ってみてください。
- 想定年利10%以上の仮想通貨運用
- 各種手数料が無料
- 500円から仮想通貨を買える
- SBIグループの運営で安心感◎