ビットコインが暴落する理由・急落時の対処法

暗号資産(仮想通貨)

2024/10/10

YAMA

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本記事ではビットコイン(BTC)が暴落する理由とその対処法を解説します。

ビットコインは暴落と暴騰を繰り返す

まず大前提として、ビットコインは何度も暴落と暴騰を繰り返しています。どんなタイミングであれ、暴落している期間は「ヤバイ」と感じるかもしれませんが、歴史上ではよくある話なのです。

落ち着いて冷静になることが大事です。

過去、ビットコインの暴落と暴騰は大きく4回に分けられます。

2011年：約100倍上昇したのち約90%の下落
2013年：約20倍上昇したのち約80%の下落
2017年：約19倍上昇したのち約80%の下落
2020〜2021年：約14倍上昇したのち約70%の下落

2024年3月には70000ドルを超えてビットコインが歴史的に最高額を記録しました。

しかし倍率が5倍にも届いていないことから、2024年を5回目のバブル(暴騰)とするか否かは意見が分かれています。

2024年10月現在がビットコインの暴騰期か否かは明言できませんが、暴落のリスクを常に心に留めておくといざという時に落ち着いて対応出来るでしょう。

ビットコインが暴落する理由

ビットコインが暴落する理由は様々ですが、主に５個の要因が影響しています。

政治的要因
外的ショック
各国の売り圧
暴騰後の利確ラッシュ
市場の調整

理由１：政治的要因

政治と経済は切っても切り離せません。

ビットコインは中央集権的ではないため、政治や経済の影響は少ないと思われるかもしれませんがそんなことはありません。

ビットコインの価格はアメリカの政治に左右されることが多いです。

記憶に新しいところでは2022年1月にアメリカがゼロ金利政策を3月には解除して利上げ(金融の引き締め)を行う方針を発表しています。

その結果、アメリカでは投資に回されているお金が高い金利である銀行預金にあてられ、投資対象であるビットコインの価格は下がっていきました。

ほかにもビットコインに対する税金のかけ方もビットコインの暴落に大いに影響します。

例えばアメリカではビットコインに関わる税金は給与や事業など他の所得と分離して、一律で20.315％とされています。驚くべきことに、シンガポール、マレーシア、ドバイでは、ビットコインを含む仮想通貨全般に税金がかかりません。

2024年10月2日には、アラブ首長国連邦が仮想通貨取引の税率を5%→0%に引き下げました。

日本ではビットコインで得られた利益の多くのケースが雑所得に分類され、累進課税となり、最大で45％の税率です。なお2024年現在、日本で仮想通貨の税率を改定しようとする流れは取られています。

国	仮想通貨の税率
アメリカ	20.315％
日本	最大45%
シンガポール、マレーシア、ドバイ、アラブ首長国連邦	0%

2024年には米国市場でビットコインETFが承認されました。世界の投資マネーの大半を担う米国株市場でビットコインに関連した投資が増えることで、今後はさらにアメリカ経済の影響が強まることでしょう。

なおアメリカが未来永劫、現行の税率のままとは限りません。今後、アメリカが仮想通貨取引の税率を優遇する様になるとビットコインの暴騰に繋がるかもしれませんが、日本のようになった場合は暴落へと繋がるでしょう。

理由２：外的ショック

外的ショックとはリーマンショックやコロナショックなどのまさに想定外のショックです。世界中が一斉に不景気となるためこれらが起こればビットコインも影響を受けます。

戦争懸念などが経済に与える影響もありますが、今のところビットコインは戦争によって売られるケースと買われるケース、双方あります。

ウクライナ戦争時は安値を付けた後に急回復しました。イラン・イスラエル間の緊張が生じた際には、猛烈に売られて急落。その後、反発をしています。

近年に起きた戦争懸念では、いずれのパターンでも急落・回復という流れを汲んでいます。

ただ戦争がビットコイン価格の上昇か下落、どちらに作用するか見極めるのは困難と言えるでしょう。

理由３：各国の売り圧

ビットコインは各国の政府により大量に売られ、暴落することがあります。一般には犯罪者から押収された仮想通貨全般が売られるようです。

2024年6月、7月には実際にドイツ政府によって4万9858BTC（約3335億円相当）が売却されました。これらは主に海賊版映画サイト「Movie2k」事件の進行中の刑事訴訟の一環としてドイツ政府に管理されていたビットコインですが二か月間にわたり少量づつ売却されたようです。

ビットコインは6月に9.8％の下落が、7月にも一時的に16％の下落が記録されましたがこれらの下落の一端を担ったのはドイツ政府の売り圧が一因であると考えられます。

また、ドイツ政府によりビットコインが押収されたと発表があったのは2024年1月（同年1月はビットコインに大きな値動きは無かったが2月に約50％の上昇を記録）です。

202410月時点で、イギリス政府とアメリカ政府はまだ多くのビットコインを保有していると考えられます。

	BTC保有数	ドル・円換算	保有日
イギリス政府	61245	36億$(約5千億円)	2024年7月20日時点
アメリカ政府	200000	120億$(約1兆6千億円)	2024年7月30日時点

^{※1BTC＝60000$、1$=140円で換算}

政府によるビットコインの押収の発表自体に価格を押さえるイメージを植え付けられる投資家もいるかもしれません。

これらのビットコインはいつかは売却されることになると考えるのが妥当です。売却を予想できるか否かについては後で解説していきます。

理由４：暴騰後の利確ラッシュ

ビットコインの暴騰後の利確ラッシュもビットコインの暴落の原因となります。

ビットコイン投資をされているみなさんもいつかはビットコインを売るはずです。

理由５：市場の調整

調整とはビットコインの価格が短期的に上下することとされています。

投資家たちの集団心理によって相場が動く場合とクジラと呼ばれる大口の投資家によって引き起こされる場合があるとされています。

何らかの原因で上がってしまったビットコインの価格が（多くの投資家にとってはいいことですが）適正な価格まで下落していく様子は一年間の間に何度か確認されます。

ビットコインの過去の暴落事例▼

過去ビットコインが暴落したタイミングで何が起きていたのか解説します。

中国による規制の影響

コロナショックの影響

テスラによるビットコイン支払いの受付を停止

ステーブルコインUST(TerraUSD)のディペッグ騒動

仮想通貨取引所FTXの破綻

中国による規制の影響

ビットコイン(BTC)価格は、中国政府の規制強化により大きな影響を受けています。

2017年に規制が強化される前、中国の投資家はビットコイン全体の約7％を保有しており、取引量は約80％を占めていました。

しかし、2017年1月に中国政府が仮想通貨交換業者に対する警告を実施し、規制強化の動きを示します。

警告により投資家たちはビットコインを売却し、ビットコインの価格は約14万円から約9万円まで下落しました。

さらに、2017年9月には中国政府がICO(イニシャルコインオファリング)と仮想通貨取引を全面的に禁止すると発表しています。

発表を受けて中国の仮想通貨取引所であるBTCチャイナが閉鎖を発表した際は、ビットコイン価格は約43万円から約31万円まで下落しました。

以上のとおり、中国の規制はビットコイン市場に対して大きな影響を与えています。

コロナショックの影響

コロナショックの影響により、ビットコイン(BTC)は暴落しました。

新型コロナウイルスの感染拡大が世界中に広がり、金融市場に不安が増大したためです。

2020年3月11日にWHOが新型コロナウイルスのパンデミックを宣言すると、同日80万円台だったビットコインの価格は急落しました。

翌日3月12日には約50万円にまで価格を下げており、前日から約40%の下落となっています。

WHOの発表や各国の経済活動の制限など、複合的な要因によって下落が引き起こされ、ビットコインだけでなく、ほかの仮想通貨も大幅に値を下げました。

コロナショックはビットコイン市場に大きな混乱をもたらし、短期間で価格が急落する事例となっています。

テスラによるビットコイン支払いの受付を停止

2021年5月12日に電気自動車メーカーのテスラがビットコイン(BTC)の支払い受付の停止を発表した結果、ビットコインの価格が急落しました。

テスラのイーロン・マスクCEOは、ビットコインの採掘が環境に与える影響を懸念し、ビットコインによる決済を一時停止すると発表しています。

https://twitter.com/elonmusk/status/1392602041025843203

テスラがビットコイン決済を停止すると発表した後、約617万円だったビットコイン価格が約550万円に低下しました。

停止の理由としては「ビットコインの採掘と取引により化石燃料の使用が急増している」としています。

また、持続可能なエネルギーでの採掘が実現した場合には、ビットコイン決済を再開する意向を示しました。

以上のとおり、テスラによるビットコイン支払い受付停止の決断は、ビットコイン価格に影響を与えています。

ステーブルコインUST(TerraUSD)のディペッグ騒動

2022年5月にアルゴリズム型ステーブルコインのUST(TerraUSD)がディペッグし、ビットコインの価格に大きな影響を与えています。

USTは、米ドルに価値を連動させるために、複雑なアルゴリズムと市場操作を利用する仕組みの「アルゴリズム型ステーブルコイン」に分類される仮想通貨です。

通常のステーブルコインが通貨や金などを担保にするのに対し、アルゴリズム型は担保を持ちません。

担保の代わりに、価格の安定を図るために供給量をプログラムによって自動的に調整します。

2022年5月9日、仮想通貨USTの価格が1ドルを維持できない事態が発生しました。

原因は、Terraブロックチェーン上のDeFiプロジェクトからの大量の資金引き出しと、USTの価格を安定させるアルゴリズムの限界にあります。

結果、USTの価格は急落し、仮想通貨市場全体が疑心暗鬼におちいりました。

高利回りを提供していたDeFiプラットフォームや、ほかのステーブルコインの信頼性にも影響が広がっています。

ビットコインも例外ではなく、市場全体のリスク回避の動きによって価格が大きく下落しました。

以上のとおり、USTのディペッグ騒動は、仮想通貨への信頼や市場に大きな影響を与えています。

仮想通貨取引所FTXの破綻

仮想通貨FTXの破綻はビットコイン(BTC)の価格に影響を与えています。

FTXは2019年に設立され、世界第2位の規模を誇る仮想通貨取引所として急成長しました。

しかし、2022年11月に資金不足と経営の不透明さが明るみに出た結果、FTXの信用は一気に崩壊したのです。

FTX破綻に関する騒動によりビットコインは年初来安値を更新し、市場全体にリスク回避の動きが広がりました。

仮想通貨市場に大きな衝撃を与えた結果、ビットコイン価格の急落につながったのです。

ビットコインの暴落は予測できるのか？

ビットコインの暴落を完璧に予測するのは難しいです。

暴落の後になると、ビットコインの下落は「予測できました」、もしくは「予測していました」といった記事やXの投稿をみることがあるかもしれません。

しかし、これらの情報が正しかったとしても次の暴落の予測には繋がらないと考えるのが無難でしょう。

私たちにも予測とまでは言わずとも対策は出来るはずです。どのようにビットコインの暴落に関するヒントを見つけ、対策していくのかについて解説していきます。

政治的要因、外的ショックは情報収集が有効

政治的要因、外的ショックの情報はぜひ収集しておきましょう。これらのケースによる暴落が起きる場合はいかに早く動き出せるかが肝になるからです。

では、どこからニュースを収集するのか？

基本的には多くの方が何らかのニュースにより情報を得ることになります。政府や仮想通貨取引所の関係者に知り合いがいればオンタイムで情報を得ることが出来るかもしれませんが、そうでない方がほとんどでしょう。

しかし大丈夫です。市場に出回るニュースと相場の動きを追うことで、次の展開をある程度は予測することはできます。

直近では、2024年9月18日にFOMC（連邦公開市場委員会）で利下げの決定が発表されました。一般に、利下げされると銀行に預けても資産が増えにくくなるため、人々は投資を始めるだろうと判断されます。

すると、翌週には10%以上価格が上昇しました。

もちろん、その後相場は短期で上下するでしょう。

しかし、大切なのは発表があって、相場が反応しているという点です。利下げが実際に行われる時期と利下げの発表にはタイムラグがあります。

利下げが始まったらそこから時間をかけて相場は上がっていくかもしれません。反対に利上げが発表されそうになったら暴落する可能性があります。

米国金利の情報は日経新聞やテレビ東京のWBSなどを見てチェックしておくと情報をキャッチできます。

一次情報を見たい方は米国の公式サイトを確認。日本語のサイトで米国金利をまとめているところもあるのでお好みでどうぞ。

サイト	金利についてのページ	メモ
連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board）	Interest Rates (Daily)	FOMC(連邦公開市場委員会)の決定事項まとめ
米国財務省（U.S. Department of the Treasury）	Interest Rate Statistics	–
日本経済新聞	世界の市況 (ページ中段くらい)	–
Investing.com	米国政策金利発表	–

各国の売り圧はビットコインの送金履歴をもとに判断

各国の売り圧には1つの判断材料とされているものがあります。それはビットコインの送金です。

ビットコインの送金もニュースからその情報を仕入れることが出来ます。

なぜビットコインの送金が売り圧の判断材料になるかというと、犯罪組織などから押収したビットコインは、一度取引所に送る必要があるからです。売る前には移動させるのだから、そこで判断しようという考え方です。

国が押収した個々のウォレットではなく特定の取引所で管理するために移動させるだけの場合もあります。そのため、移動させたからといってすぐに売却しない可能性もありますが用心するに越したことはないでしょう。

例えば、アメリカは2024年7月29日に押収したビットコイン20億ドル相当を移動させました。もちろん、このニュースが相場を100％コントロールしているわけではありません。しかし、このニュースの発表後、ビットコインは1週間以内に25％以上の暴落を記録したのも事実です。

アメリカが20億ドル相当のビットコインを押収したときのチャートの動き — ^TradingView

この20億ドル相当のビットコインが売却されたというニュースは出ていません。売られたという事実よりも、売られるかもしれない、という懸念がビットコイン価格の下落に繋がった可能性があります。

ビットコイン大型送金は「Whale Aleart」というアカウントが随時ポストしています。上記したアメリカ政府の20億ドル相当の送金についても情報をキャッチしています。

Tweets by whale_alert

市場調整にはチャート分析が有効

市場によるビットコインの調整はチャート分析により回避できることがあります。多くの方がチャートを意識しているからです。

チャートを見て下がりそうだと感じたら売り出す人も出てくるでしょう。

一人一人の売りが小さくても積み重なれば大きくなります。そのような大衆心理による下落に巻き込まれないようにチャートの見方を押さえておく必要があるでしょう。

チャートの分析方法は後述します。

暴落後の利確ラッシュ時は部分利確で対応

暴落後の利確(利益確定)ラッシュから身を守るのにはこまめな部分利確がおすすめです。

欲をかいて頂点で売ろうとして実際に売れる人はほとんど一握りだからです。

多くの人は売り場を逃して幻となった含み益に涙するでしょう。暴落ではありませんが、少し利益が減ると気持ちが沈むのは皆さん同じなのではないでしょうか？

事前に目標価格を何個か設定し、目標価格に達した場合の売り数を決めておくのがおすすめです。

ビットコインチャートの暴落を予測するチャート分析方法

こちらではビットコインの暴落に繋がるチャート分析の方法について解説していきます。

平行チャネル

並行チャネルでは価格のトレンドを分析出来ます。チャネルは2本の平行なラインで構成され、価格の高値と安値に沿ってラインが引かれます。

上昇チャネル、下降チャネル、レンジトレンド（いわゆるヨコヨコと呼ばれ、相場が停滞しているケースです）があります。今回は価格の上端と下端が確認しやすいレンジトレンドについて解説します。

相場が一度大きく下落すると、一定のレンジで相場が移動することがあります。このように上から落ちてきてヨコヨコした場合は下に抜けることが多いです。

「一度下落した場合、もう一度下落するのではないか」といった不安が市場に植えつけられるためだと考えられます。市場に不安が蔓延しているときはそれの不安は広がりやすいので、警戒すべきでしょう。

ビットコインの場合チャートを読み慣れていない方に向けて説明させていただきますと、トイレットペーパーやマスク、お米などが無くなっているというニュースで不安が大きくなるのと似たようなものです。

不安の中、人はさらなる不安を抱きやすい、ということです。

ディセトラ(ディセンディングトライアングル)

こちらは一般にディセトラと呼ばれるものです。

このパターンでは一度下落があったのちに価格が上昇します。しかし、時間の進みに合わせて上昇幅が小さくなっていき、最終的に防衛ラインだった価格を下回ってしまうというケースです。

多くの人が防衛ラインだと思っていたのに期待される上昇が得られなくて悲観に変わってしまう場合と言えるでしょう。

ダイバージェンス

ダイバージェンスとは価格が上昇しているにもかかわらずRSIが下がっている状態です。なお、RSI（Relative Strength Index、相対力指数）とは、テクニカル分析で使われる指標の一つです。

RSIは特定の期間内における価格の上昇幅と下落幅の強さを相対的に測定し、買われすぎや売られすぎの状態を判断するために使用されます。

RSIが70を超えた場合は反転して下がる可能性が高まり、30を下回った場合は上昇のチャンスと見られます。

価格が上昇しているのにRSIが下がっているということは実際のビットコインの価値と価格が釣り合っていない状態といえるでしょう。このような場合、どこかでひずみが解消されることが多いです。

ひずみが解消された結果ビットコインの暴落に繋がります。

環境（番外編：周りの方の関心度合い）

番外編にはなりますが、周りの方が仮想通貨について関心を持ち出したら警戒してもいいでしょう。

仮想通貨においては「テレビCMで仮想通貨取引所の宣伝が始まったらバブルの終わりが近い」と言われます。

BTCがイケイケなのに日本だとＸくらいしか賑わってない。テレビCMが流れて一般人が気になり出したくらいがバブルのテッペンだと思ってる。 pic.twitter.com/xklP9JCyx1
— 生活保護太郎（−1500万 (@masato_h1) February 13, 2024

仮想通貨はコインチェックのテレビCM始まったら天井付近やから分かりやすい
最近は見てないが笑
— 上海紅茶館 (@shangahi9) February 29, 2024

身の回りの仮想通貨に興味なさそうな方が仮想通貨の話をし出すということは「最後の購入者」が動き出しているシグナルとも考えられます。

ビットコイン暴落前のバブルの最後の購入者には新規参入者が多いと考えられます。新規参入者がビットコインを購入してあらかた価格が上昇したら、先行して投資していた人は一気に利確に走ります。

あまり考えずに新規参入してきたひとたちは、ビットコインの価格が下落したことで急いで売り始めます。二重の売りが出ることでビットコインの価格は暴落するという流れです。

似たような例で、株式市場では「靴磨きの少年が株式投資の話をし始めたら、市場の天井は近く、暴落が近い」という話があります。

資金がなさそうな子どもですら株式投資の話をし始めたということは、市場の過熱感が高まりすぎていると予測できます。後の顛末は一緒です。

必ずしも上記の流れになるとは限りませんが、そのような考え方もあると頭の片隅に閉まっておいて損はないでしょう。

ビットコイン暴落後の上昇タイミング

ビットコインは暴落後、すぐには上昇しません。

例えば2017年12月のバブル崩壊となる下落は約20000ドルから約10000ドルまで1週間で約半値まで暴落が起こりました。暴落はそこで止まらず、翌月に約8000ドルまで下がります。

そこから１年かけて相場は下がり続け、2019年1月に約3000ドルを記録した後上昇トレンドに切り替わります。

また、2021年11月のバブル崩壊となる下落では約66000ドルから1週間で約55000ドルまで下落しました。そこから２週間で約40000ドルまで下がります。下落から1年たった2022年11月に約15000ドルを底として上昇トレンドに切り替わりました。

これらの事実からバブルが崩壊し暴落が起きると、1年ほどは下落が付きまとうことが分かります。

上昇のタイミングは完全には予測できませんが、どのくらい下落が起こればビットコインを買い始めるかを考えるうえでフィボナッチのラインが役に立ちます。

フィボナッチラインを引くと上昇に対する下落率が確認できます。感覚的に下落を観測するのではなく、数値で下落を確認することでビットコインの上昇に向けて資金を入れるための根拠を確立できるでしょう。

過去の下落率は90％、80％、70％となっておりだんだん下落率が小さくなっています。次回は60％位の下落で治まってくれるかもしれませんね。

ビットコインの暴落から学べる教訓

みんなが貪欲な時に恐怖心を抱き、皆が恐怖心を抱いているときに貪欲であれ。

ビットコインが暴落すると、さらなる暴落に備えてビットコインを売る方もいらっしゃるでしょう。売った後にさらに価格が下落して安心するかもしれません。

しかし、ビットコインの購入をいつ再開していいかわからず気がついたら最初にビットコインを売却していたところより高値になっていた、なんてことがあるかもしれません。

ここから、「暴落時にビットコインを売却しないことの重要性」が分かります。

最も有名な投資家の1人であるウォーレン・バフェットは「みんなが貪欲な時に恐怖心を抱き、皆が恐怖心を抱いているときに貪欲であれ。」という言葉を残しています。

これは1度聞いてしまえば納得できるかと思いますが、実行するのはかなり難しいと思われます。分かっていてもなかなか実行できませんが、耐え忍ぶのも投資ではないでしょうか？

落ちてるナイフは掴むな・もうはまだなり、まだはもうなり

暴落が起き、資産が減ると人はショックを受けます。中にはショック状態の中残しておいた余剰資金や本来投資に回すはずではなかった貯蓄に手を出し、暴落はチャンスと言わんばかりにビットコインを購入する方もいらっしゃるでしょう。

しかし、暴落時こそ市場を冷静に見ることが大切。

投資では「落ちてるナイフは掴むな」という格言があります。下落した相場が回復していく様子をナイフに例えた格言ですが、ナイフの先端はどこかわからないのだから相場が落ち着くまで買いを入れるのはやめなさい、という意味があります。

実際、もう上がるだろう、と考えて購入したらさらに下落してしまった、という方はいらっしゃるのではないでしょうか？筆者は痛い経験があります。

ほかにも「もうはまだなり、まだはもうなり」という言葉にもある通り、もう大丈夫だろうと思った時ほどまだだった、というのはよくあることです。

ビットコイン暴落時の基本戦略

長期投資なら暴落はチャンス

もし数年単位でのリターンを考えて長期投資を始めようとしている場合は暴落時はチャンスです。

なぜならビットコインにバブルが訪れるのは4年に1度と言われているからです。

短期に集中して投資し、この4年に1度を引き当てるのは困難かと思われます。しかし、長期投資の場合は待っていたらいつか相場が上昇する可能性が高いです。

従って、暴落時は長期投資をスタートするのに最適なタイミングとなります。短期トレーダーの皆様も暴落が来たら別管理で長期投資に目を向けてみてはいかがでしょうか？

ドルコスト平均法は暴落時でも有効

ドルコスト平均法は暴落時でも有効です。

仮に毎月1日に一定額をビットコインに投資するとします。この方の暴落後のリターンを計算します。

すると2021年10月（暴落が始まった時期）以降では平均取得単価は約40000ドルとなります。

2024年10月現在価格は60000ドルを前後しているので十分利益が取れているということです。

2021年・平均取得単価		2022年・平均取得単価		2023年・平均取得単価		2024年・平均取得単価
		2022年1月	45823	2023年1月	16000	2024年1月	44404
		2022年2月	38725	2023年2月	22873	2024年2月	41564
		2022年3月	44404	2023年3月	23582	2024年3月	61439
		2022年4月	44877	2023年4月	28078	2024年4月	68774
		2022年5月	37779	2023年5月	27841	2024年5月	60000
		2022年6月	32573	2023年6月	25475	2024年6月	66881
		2022年7月	19560	2023年7月	31154	2024年7月	62149
		2022年8月	23109	2023年8月	28314	2024年8月	63569
		2022年9月	19797	2023年9月	25712	2024年9月	57653
2021年10月	44404	2022年10月	18850	2023年10月	27368	2024年10月	60000
2021年11月	58363	2022年11月	20270	2023年11月	34703
2021年12月	58127	2022年12月	16484	2023年12月	37305