COREはどんな仮想通貨？DAOトークンCOREの仕組みを徹底解説！

暗号資産(仮想通貨)

2025/04/08

Mediverse編集部

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CORE（コア）は、2023年に登場した注目の仮想通貨(暗号資産)です。

DAOを基盤にした独自のブロックチェーン技術と、100円未満（※2025年4月時点）の低価格で、「今のうちに買いたい」と考える人も増えています。

本記事では、COREの仕組みや将来性をやさしく解説します。

COREはどんな仮想通貨？

暗号資産CORE（コア）は、「CORE DAO（コア・ダオ）」としても知られる分散型のデジタル通貨です。特定の管理者や中央機関を持たず、自律的に運営される仕組みが特徴です。

もともとはBitcoin（ビットコイン）のエコシステムを強化する目的で開発され、Bitcoinをステーキングできるという利便性の高さからも注目されています。

まずは、COREの基本情報から見ていきましょう。

COREの概要　

COREのティッカーシンボルは、名称どおりにそのまま「CORE」と表記します。

名称	CORE
ティッカーシンボル	CORE
時価総額ランキング	101位
価格	$0.5086
ローンチ	2023年1月
発行上限	21億トークン
取り扱いのある取引所	MEXC、ByBit、BingXなど
公式	・Webサイト・ホワイトペーパー・YouTube ・X(旧Twitter) ・discord

^{※2025年4月3日時点}

2025年4月時点で、暗号資産CORE（コア）はおよそ0.480ドル〜0.520ドルの価格帯で推移しています。時価総額ランキングでは101位に位置し、暗号資産市場でも注目を集めています。

COREは、8億5,000万ドル以上のTVL（Total Value Locked＝確保された総資産）を誇ります。さらに、COREネットワーク上には5,400BTC以上がステーキングされており、約1億6,500万COREトークンも同様にロックされています。これは、Bitcoinエコシステムを支える暗号資産の中で最大級の規模です。

また、COREには21億枚という厳格な発行上限が設定されており、81年間にわたってマイニング報酬が分配される仕組みです。この供給設計により、インフレを抑える構造がとられており、中長期的な運用にも対応できる仕組みとなっています。

COREトークン上場の歴史　

COREは、暗号資産としての発展を目的にBinanceのネットワークである「BNB Smart Chain（BSC）」から派生したブロックチェーンとして始まりました。

BSCと同様に取引の速さや手数料の低さを強みに持ちつつ、「サトシプラスコンセンサス」と呼ばれる新しい仕組みを取り入れることで、独自の価値を確立しました。

この新技術とともに、COREの独自ネットワーク（メインネット）は2023年1月にローンチされました。ローンチと同時に「Genesisブロック」と呼ばれる初期のメインネットが立ち上がり、その後BybitやGate.ioなどの主要な暗号資産取引所に上場しています。

2024年12月時点で取引数は3億3,000万件を超え、ネットワークの利用拡大が進んでいることが確認できます。

COREに関する公式情報は、X（旧Twitter）やDiscord、YouTubeなどを通じて発信されており、ユーザーは常に最新の動向を確認できる環境が整っています。

BitcoinCoreとCOREの違い

CORE（コア）という名称は非常にシンプルなため、日本語検索では「Bitcoin Core」と混同されるケースもあります。

しかし、これらはまったく別のプロジェクトを指しています。

COREは暗号資産であり、Bitcoin Coreはプログラム（ソフトウェア）です。

項目	CORE（暗号資産）	Bitcoin Core（ソフトウェア）
概要	分散型ネットワーク上で発行されるトークン	Bitcoinのノード運用に使う公式ソフトウェア
用途	トークンとして取引・ステーキングに利用	Bitcoinのマイニングやウォレット機能を提供
運営主体	分散型組織（DAO）	Bitcoinコミュニティによるオープンソース開発
表記上の注意点	「CORE DAO」や「Core Chain」とも呼ばれる	一般に「Bitcoin Core」と明確に記述される

他にも、Coreと名のつく仮想通貨は多いので、購入する際には間違えないように気を付けましょう。

暗号資産 COREの将来性

暗号資産COREは、その技術的な独自性と、分散型自律組織（DAO）を基盤としたネットワーク設計により、Web3時代の新たなインフラとして注目されています。

Web3の設計に革命を起こす

COREの将来性を語る上で、特に注目すべきは4つの技術的要素です。

DAO（分散型自律組織）
サトシプラスコンセンサス
PoW（プルーフ・オブ・ワーク）
DPoS（デレゲイテッド・プルーフ・オブ・ステーク）

これらは単独でも革新的な仕組みですが、COREはこれらを一つのネットワークに統合しています。
その結果、従来の中央集権的なシステムとは異なり、セキュリティ・分散性・拡張性のバランスが取れたWeb3設計を実現しています。

たとえば、DAOの仕組みによりネットワーク運営の意思決定が分散化され、サトシプラスコンセンサスはビットコイン由来の堅牢性を取り入れつつ、より効率的な合意形成を可能にします。さらにPoWとDPoSの組み合わせにより、負荷分散と公平な参加の両立が図られています。

このように、COREは単なる暗号資産ではなく、新しいインターネットの仕組みづくりに関わる基盤技術の一つとして位置づけられるプロジェクトとも言えるのです。

DAOとは　

DAOとは「Decentralized Autonomous Organization（分散型自律組織）」の略で、中央の管理者を持たず、参加者の合意によって運営される仕組みを指します。

一般的な組織では、取締役やリーダーが意思決定を行いますが、DAOではすべての方針がネットワーク参加者による投票などを通じて決められるのが特徴です。

同じく分散型であるBitcoinは「通貨」に特化していますが、DAOはプロジェクト全体の仕組みや運営を分散化する構造を持ちます。

COREはこのDAOモデルをベースにしており、通貨としての機能だけでなく、ネットワーク自体のルールや方向性も、ユーザー自身が関与して形成できる点が注目されています。

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サトシプラスコンセンサス

COREが注目されている理由のひとつが、独自に開発された「サトシプラスコンセンサス」という合意形成の仕組みです。

これは、ビットコインの元になっているPoW（プルーフ・オブ・ワーク）と、DPoSを組み合わせた新しい技術です。名称にある「サトシ」は、ビットコインの考案者とされるサトシ・ナカモトに由来しています。

このコンセンサスは、次のような特徴を持っています。

ビットコインの安全性（PoW）を活かす
→ 計算によってブロックを検証する仕組みで、改ざんされにくい
DPoSによって効率的に合意形成を行う
→ 一部の代表者が検証作業を行い、処理スピードを向上

これらを組み合わせることで、COREは高いセキュリティを保ちながらも、分散性と処理速度を両立する仕組みを実現しました。

さらに、COREではビットコインのステーキングを通じてCOREトークンを得ることも可能となっています。

PoW（プルーフ・オブ・ワーク）

PoW（プルーフ・オブ・ワーク）は、ブロックチェーンのセキュリティを保つための仕組みです。

もともとはBitcoin（ビットコイン）で採用された代表的な合意形成アルゴリズムで、今も多くのネットワークの基盤となっています。

仕組みとしては、ネットワーク上の取引データをブロックにまとめ、その正しさを確認するために、大量の計算作業（マイニング）を行うというものです。この計算は「ハッシュ化」と呼ばれる処理によって行われ、成功すると新しいブロックが追加されて報酬が得られます。

このPoWによって、不正な取引や改ざんを防ぐことができ、ブロックチェーンの信頼性を維持しています。

COREでも、このPoWの安全性を活かしながら、他の仕組み（DPoSなど）と組み合わせてより効率的で分散的なネットワーク運営を実現しています。

DPoS（デレゲイテッド・プルーフ・オブ・ステーク）

DPoSとは「Delegated Proof of Stake（デレゲイテッド・プルーフ・オブ・ステーク）」の略で、ブロックチェーンの取引を効率的に承認するための仕組みです。PoWに比べて電力消費が少なく、スピードも速いのが特徴です。

この仕組みでは、すべてのユーザーが直接マイニングに参加するのではなく、信頼できる代表者（バリデーター）を投票で選び、取引の検証作業を任せる（委任する）形になります。

ユーザーは、自分の保有するCOREトークンの一部を使って投票を行い、信頼できる人に検証作業を「委ねる」ことができます。

ネットワークの負荷を軽減しながらも、分散性と公正性を保ったままブロックチェーンを効率的に運用できるのがDPoSの強みです。

金融システムにCOREが与える影響　

COREのような分散型ネットワークとDAOの仕組みは、既存の金融システムに対して新たな視点をもたらす可能性があります。

たとえば、COREでは中央管理者を介さずに資産の管理や取引ができるため、銀行などの金融機関を通さずとも、個人が自分の資産を直接コントロールできます。手数料や時間のコストを削減しながら、より自由でグローバルな資金移動が可能になります。

またブロックチェーン上で取引が公開されることにより、透明性の高い金融サービスの提供も期待されています。これまで不明確だった資産の流れや管理が、技術的に「見える化」されるのです。

今後、こうしたDAOモデルや暗号資産の活用が進めば、銀行や証券会社などの金融機関が自らWeb3技術を導入する動きが加速するかもしれません。

COREのようなプロジェクトは、そうした変化のきっかけの一つとなる存在です。

社会にCOREが与える影響　

COREは、金融だけでなく、社会全体の仕組みにも新しい可能性をもたらす暗号資産です。特に注目されているのは次のような活用シーンです。

地方創生・地域プロジェクトへの活用

DAOの仕組みを使えば、地域の住民がプロジェクトの方向性を話し合い、資金の使い道まで合意形成で決定することができます。

COREは、こうした自律的な地域運営モデルの報酬トークンとしても期待されています。

デジタルIDや個人情報の管理

COREのブロックチェーンは、Ethereum互換（EVM対応）でスマートコントラクトにも対応しています。卒業証書・履歴書・身分証・医療記録などの個人情報を自分自身で管理し、安全に共有できる仕組みが構築可能です。

これにより、就職活動や引っ越し、海外渡航などの場面で、本人確認手続きの簡略化が期待されています。

より公平で透明な社会の基盤に

COREが採用するDAOモデルは、参加者全員がルールづくりに関与し、誰でも情報にアクセスできるという透明性の高い設計です。

既存の上下関係や中央の権力に依存せず、公平性を重視した社会運営のモデルとしても注目されています。

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COREの価格推移とチャート

COREが技術面で注目されている理由を見てきました。

では、実際に市場ではどのように評価されてきたのでしょうか。

2023年から2025年にかけてのCOREの価格推移を振り返ります。

2024年の価格動向　

2024年1月の始値は0.5113ドル（約76円）。その後、3月にはBitcoinが7万ドルを突破した影響もあり、一時的に3.773ドル（約549円）まで上昇しました。

しかしその高騰も長くは続かず、7月から11月にかけては1ドル台まで価格が下降。11月には一時的に2ドル台を回復したものの、再び1ドル前後へと戻る展開となりました。

2023年の価格動向　

COREは2023年2月に上場し、当初は大きな注目を集めました。上場直後には4.257ドル（約619.5円）を記録し、その後3月には2〜3ドル台で安定的に取引されていました。

しかし、その後は徐々に価格が調整され、10月には0.50ドル前後まで下落。これは、上場直後の期待値が一時的に高まりすぎていた反動とも言えます。

COREはこれから値上がりするのか　

COREの価格は2023年〜2025年にかけて大きく変動してきましたが、将来的な価格動向についてはさまざまな見解が存在します。

ここでは、いくつかの代表的な予測を紹介します。

2025年に40ドルに達する

CoinUnitedによると、2025年に40ドルに達するという予想です。というのも、コアは2024年6月に前年比で153％以上の成長率を見せているからです。

その比率は、EtheriumやBitcoinをはるかに超えていて、秘めた上昇パワーを内蔵しているとの見解です。

長期で安定した利ザヤが狙える

他のアナリストは、COREは短期的な急騰ではなく、数年単位でじわじわと成長するタイプの暗号資産だと評価しています。

たとえば2030年ごろには、2025年比で2倍以上の価格に達する可能性があるとも。

2026年には2ドル～11ドルとの声もある

中間的な予測として、2025年末から2026年にかけては1ドル後半から数ドル台での安定推移を見込む声もあります。

なおこれらの予測はあくまで過去の実績や市場環境をもとにした見解の一つであり、将来の価格を保証するものではありません。

投資を検討する際には、最新の情報を複数の信頼できる情報源から収集し、自身の判断で慎重に行うことが大切です。

COREはどこで購入できる？

COREは、以下のような主要な海外暗号資産取引所で取り扱われています。日本語対応や使いやすさにも注目しながらそれぞれの特徴を見ていきましょう。

	MEXC	Bybit	BingX
最低入金額	法定通貨：規定なし仮想通貨による	法定通貨：規定なし仮想通貨による	法定通貨：規定なし仮想通貨による
取引手数料	0.01～0.05％	0.01～0.25％	0.1～0.2％
最大レバレッジ	125倍	100倍	125倍
入出金方法 ※各手数料がかかる	USDC、USDT、銀行送金、OTC、P2Pクレジットカード	仮想通貨、法定通貨銀行送金、P2Pクレジットカード	仮想通貨、法定通貨銀行送金、P2Pクレジットカード
仮想通貨銘柄数	2000種類以上	1700種類以上	500種類以上