リップル(XRP)は10万円や100万円になる?価格予想と将来性を解説

暗号資産(仮想通貨)

最終更新日：2024/12/13

上甲ひろゆき

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リップル(XRP)は2024年11月から12月にかけて約1ヶ月で5倍近く上昇しました。

リップルが値上がりした要因は、米大統領選挙で暗号資産に理解があるトランプ大統領が当選したことが大きいです。リップルへの懸念点として残っていた「SECとの裁判問題」が解消されるという期待感が生まれました。

2024年12月10日時点では1リップル(XRP)は約300円ですが、ホルダーの間では「リップルは10万円になる」「いや、100万円になる」などの説が見られます。

そこで本記事では、リップルが10万円、100万円に値上がる可能性を検証。アナリストの意見を参考に、今後の価格予想も行いました。

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リップル(XRP)が10万円や100万円になる可能性は低い

結論から言うと、リップルが10万円や100万円になる可能性は低いです。

1リップル(XRP)約300円と考えると、10万円に到達するには333倍の上昇が必要。100万円になるには3333倍の上昇が必要になります。

リップルは時価総額4位の暗号資産なだけあってすでに注目度が高いです。

ここからリップルの価格が上昇するにしても、急激に値上がることは考えにくく実需に応じて徐々に値上がりすると推測できます。

もちろんリップルが10万円、100万円になる可能性はゼロではありません。現に「ビットコイン(BTC)は最終的に75億円になる」なんて予想が出ているくらいです。

2024年12月10日時点のビットコインの価格は約1500万円。仮にビットコインが75億円になったら約500倍の上昇になります。

この予想を鑑みると、リップルが10万円になる条件の333倍の上昇であればクリアできなくもないと見ることができます。

ただ、1リップル100万円の予想はさすがに現実離れしていると言わざる得ません。後ほど可能性については検証をしてみますが、なにか大きな変化が起きない限りは現時点では厳しいでしょう。

10万円・100万円という数字はどこから出てきた？

そもそも1リップルが10万円、100万円になるという予想はどこから生じたのか。検索結果を見ると、たしかに「リップル100万円になる」という候補が出てきます。

リップルが100万円になるという予想が出ている理由は主に2つと考えられます。

2019年に公開された『XRP was designed for $10,000.』の記事
「リップルが100万円になる！」と予想するYoutuber少なからずいること

2019年に公開された『XRP was designed for $10,000.』には、XRPが10,000ドルになるように設計されているという主張が載っています。

主な主張は次の通り。

XRPは国際送金システム(SWIFT)を将来的には代替するようになる。流動性を担保するためには1リップルあたりの価格が上昇する必要がある
市場に流通するリップルの数は1,000億XRPのうち、約450億XRP程度。
SWIFTは1日約5兆ドルの取引量がある。
市場に流通するXRPでSWIFTの取引量を賄うためには、5兆ドル ÷ 450億XRP = 111ドル
この試算はあくまでSWIFTに限った場合。ほかのアセット(株式、不動産、債権、デリバティブ等)もXRPで価値を代替するようになれば、少なくとも1XRPあたり11,400ドルが必要である

要するに、XRPが世界の基軸通貨になるという未来予測をしています。全ての資産がXRP換算になるという前提だと、少なくとも1XRP=10,000ドル以上にならなければいけないというわけです。

たしかにこの考え方だと、1XRPは100万円以上に到達する予想になります。

ほかの説だと、Youtuberが「リップルの価格が100万円になる」と説明をしている動画が複数見つけられます。1XRP = 100万円の言説は動画に影響されたものと推測できます。

いずれにしても、リップルの価格が上がる要因として挙げられているのは「国際送金に使用されるようになって需要が増えること」と「すでに発行上限が決められているため1XRPあたりの稀少価値が高まる」の2点です。

これらに期待した結果、リップルが10万円になる、100万円になるといった予想が出ているようです。

リップル(XRP)は何円になるのが現実的？

それではリップルは何円にまで値上がる可能性があるのでしょうか。

様々な意見や情報をもとに検証した結果、「1XRP = 1,000円くらい」が妥当なラインと考えています。

1XRP = 1,000円は妥当なライン

1XRPが1,000円に到達するのはあり得ます。

もし1XRP=1,000円だとすると時価総額は約57兆円です。仮想通貨の時価総額ランキングだと3位に入ることになります。

暗号資産名	価格	時価総額
ビットコイン(BTC)	￥14,675,431	290兆円
イーサリアム(ETH)	￥562,471	67兆円
リップル(XRP)	￥332 → ￥1,000	18兆円 → 57兆円
テザー(USDT)	￥151	18兆円
ソラナ(SOL)	￥32,757	15兆円

^{CoinmarketCap XRPの市場流通量で試算 2024年12月10日時点}

では、なぜ1XRP = 1,000円は現実的と言えるのか。その理由を見ていきましょう。

SECとの裁判問題が解決の見通し
国際送金市場でのXRP利用が増加
RLUSD(ステーブルコイン)の導入
バーンによる1XRPあたりの価値向上

SECとの裁判問題が解決の見通し

XRPを発行するリップル社は、米証券取引委員会（SEC）から訴訟を受けています。

SECが訴訟を起こした理由をざっくり言うと、「XRPは証券であるにも関わらず、証券登録をしないまま販売をして利益を得たから」です。

それに対してリップル社は「XRPは証券ではない」と主張。

このリップル裁判は2023年7月と2024年8月の裁判でリップル社のほぼ勝利と言える判決が出ているのですが、2024年10月には改めて控訴が行われています。

ただ2024年11月の米大統領選挙で、暗号資産に前向きな姿勢を示しているドナルド・トランプの当選が確定してからXRPの価格は高騰をしています。

XRPが高騰した理由は主に2つ。

トランプ次期政権下で暗号資産の規制緩和が行われて、XRPの裁判に進捗があるという思惑
SEC委員長であったゲーリー・ゲンスラーが2025年1月までで退任が決定したことで、訴訟を取り下げる可能性が浮上

XRPの裁判沙汰は懸念点として挙げられていました。しかし裁判が解決に向かうことで、投資家心理が回復し、XRPの利用シーンなどが広がり需要が高まる可能性があります。

リップル裁判に関しての詳細は別記事を参照。

国際送金市場でのXRP利用が増加

XRPはそもそも国際送金を行うために開発された暗号資産です。

これまで裁判や暗号資産規制による要因で利用が促進されていませんでしたが、今後は国際送金としての役割を本格的に担う可能性が出てきました。

XRPが目標に掲げているのは、国際送金サービスを提供するSWIFTを代替することです。SWIFTの1日の決済額は約5兆ドルとされています(2022年時点)。

仮にSWIFTの決済網のうち10％(約70兆円)でRippleNetが使用されて、そのうちの50％(35兆円)がXRPを用いて国際送金が行われる場合。

35兆円 ÷ 570億XRP(流通量) = 614円 / XRP

本当に単純な計算ですが、この場合は1XRPあたり614円の価値を持つことになります。ここから更に送金以外の投資需要を考慮すると、1XRPが1,000円に到達する可能性は現実味がありそうです。

RLUSD(ステーブルコイン)の導入

リップル社は米ドルに連動する「RLUSD」というステーブルコインを発行する予定です。

2024年12月11日にはRLUSDの発行がニューヨーク州金融サービス局（NYDFS）から最終承認を獲得したことが分かっています(参考)。

$RLUSD is launching soon!

Stay vigilant and report any impersonations or scams. https://t.co/yqnAdBQSfW
— Ripple (@Ripple) December 10, 2024

RLUSDはXRPを補完することを目的に作られており、置き換えるものではありません(参考)。

国際送金時にRLUSDをブリッジ通貨として利用する選択肢が加わることで、RippleNet自体の利用価値が向上して、XRPの価値もそれに応じて高まる可能性があります。

バーンによる1XRPあたりの価値向上

XRPを使った取引において、取引手数料として支払うXRPはバーン(消滅)します。

1取引あたりでバーンされるXRPは大体0.00001 XRP（10 drops）と極わずかです(参考)。しかし僅かながらXRPの供給量は減っていくことを考慮すると、次第に1XRPあたりの価値は高まっていくと予想できます。

なおXRPは総発行量1,000億枚をすでに発行しており、追加で発行されることはありません。

これらの要因を好意的に解釈をすると、1XPRが1,000円になるのはある程度妥当なラインになるのではないかと推測します。

もちろん本記事の主張は仮説であり投資を推奨するものではありません。最終的な投資判断は、自分でも情報を精査したうえで自己の責任で行うようにしてください。

アナリストや投資家の見解

ここからはXRPの価格予想を出しているアナリストの意見をいくつか見てみましょう。

今回、XRPの価格が1,000円になる可能性を検証しているので、それに近い予想を出している意見を中心に取り上げてみます。あらかじめご承知おきください。

ジェイコブ・キャンフィールド氏の予測

予測価格：2025年に最大 6.60ドル（約950円）。
根拠：過去のチャートパターン分析に基づき強気相場での価格上昇
SECとの裁判の解決や規制環境の改善

参考：Cointelegraph

The Currency Analyticsの予測

予測価格：2024年に 3ドル（約430円）

　　　　2030年に 15ドル（約2,150円）

根拠：RippleNetの普及と新たなパートナーシップの形成
XRPのユースケース拡大と取引量増加が主な推進力

参考：Cointelegraph

Dark Defender氏の予測

予測価格：短期的に 5ドル（約720円）
根拠：XRPの日足チャートに基づくテクニカル分析
SEC訴訟解決による市場の信頼回復がポイント

参考：Cointelegraph

Ali Martinez氏の予測

予測価格：最大 48ドル（約6,880円）
根拠：中央銀行デジタル通貨（CBDC）との連携
RippleNetの大規模な採用が進むことで、XRPの需要が急増する可能性

参考：Cointelegraph

暗号資産アナリストの中には、最大48ドルという強気な予想をしている方もいます。

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リップル(XRP)の価格チャート

※出典:CoinMarketCap|XRP(XRP)価格･チャート･時価総額

リップル(XRP)は2013年に、約0.3円で取引が始まりました。

約4年間は価格が変わりませんでしたが、2018年1月に最高額「372円」を記録し、当初の約1,240倍になっています。

2018年の急な値上がりは、SBIホールディングスなどの大手金融機関がリップルと提携したことで、期待値が高まって起きたと考えられています。

その後、1ヶ月程度で価格が100円程度に下がりました。

以降は100円前後で変動しており、2024年7月時点では約70円で取引されています。

リップル(XRP)の価格予想｜2024年から2033年

サービス名	2024年	2025年	2026年	2027年	2028年	2029年	2030年	2031年	2032年	2033年
Techopedia	48~496円	240~720円	–	–	–	–	480~1,440円	–	–	–
DigitalCoinPrice	62.4~152円	148.8~179.2円	204.8~249.6円	267.2~320円	267.2~320円	329.6~379.2円	468.8~520円	678.4~726.4円	956.8~1,001.6円	1,304~1,352円
Price Prediction	93.376~106.064円	140.784~168円	201.6~243.2円	302.4~350.4円	435.2~528円	643.2~768円	953.6~1,104円	1,344~1,646.4円	1,936~2,340.8円	2,812.8~3,356.8円

2024年7月10日時点(1ドル=160円で計算、「最低金額~最高金額」で表示)

上記3サービスの予想では、リップル(XRP)は2030年に最低でも460円を超えています。

また2つのサービスの予想では、2033年にリップルは最低でも1,300円を超えており、現状の約20倍になる計算です。

ただしサービスによって、予想されている価格にばらつきがあります。

リップルを買って損失が生じる可能性もあるので、あくまで参考程度に活用しましょう。

リップル(XRP)の将来性が期待される5つの理由

リップル(XRP)に将来性が期待されている主な理由は、以下の5つです。

ETFが作られる可能性がある
アジアで送金サービスが普及している
法定通貨として採用される可能性がある
SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴している
CBDC(中央銀行デジタル通貨)の開発に協力している

ETFが作られる可能性がある

リップル(XRP)はETF(上場投資信託)として、証券取引所に上場する可能性があります。

理由は、リップル社の求人情報に「仮想通貨関連ETFの取り組みを進める」※という記載があり、証券取引所への上場に前向きな姿勢がみられるからです。

※参考:CoinPost|リップル、XRPのETF上場申請を準備か新たな求人情報

ETF上場が実現すれば、株と同じように証券会社でリップルを買えます。

仮想通貨取引所に登録する手間がなくなるので、リップルが買いやすくなって需要が高まれば、価格が上がるかもしれません。

アジアで送金サービスが普及している

リップル(XRP)の送金サービスは、アジア地域で普及が進んでいます。

たとえばフィリピンでは、国際送金サービスを提供するTrangloと提携し、リップルネットを使った送金サービスが始まりました。

東南アジアは国によって送金に関する法律が異なるため、国際送金にコストがかかりやすい地域です。

リップルは東南アジアに対して積極的に送金サービスを提供しており、地域特有のニーズに応えることで、サービスや仮想通貨の需要が高まる可能性があります。

法定通貨として採用される可能性がある

一部の国では、リップル(XRP)を法定通貨にする案が出ています。

アラブ諸国の金融団体「アラブ通貨基金」は、2022年に発表したレポートで、リップルをCBDC(中央銀行デジタル通貨)の代替案のひとつとして挙げました。※

※参考:CoinPost|アラブ通貨基金、リップルネットをCBDCの代替策として言及

CBDCとは国が発行するデジタル通貨で、法定通貨にあたります。

リップルが法定通貨になって対象地域での需要が高まれば、将来的に値上がりするかもしれません。

SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴している

SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴したことも、リップル(XRP)の期待値が高まった理由のひとつです。

そもそもSECは、リップルが有価証券(株式や債券などの財産価値があるもの)であると考えています。

リップルが有価証券に認められると、取引場所の制限や資金調達の規制などにより、仮想通貨としての自由度が下がると考えられていました。

しかし2023年7月、リップルは裁判で勝訴しています。

現時点でリップルは仮想通貨として自由に活動できるので、今後も新たな事業を展開しやすいです。

こちらの記事では、リップルとSECの裁判について詳しく解説しています。

リップル(XRP)が勝訴：証券にあたらないと判断される

CBDC(中央銀行デジタル通貨)の開発に協力している

リップル(XRP)は、世界中のCBDC(中央銀行デジタル通貨)開発に協力しています。※

※参考:Cointelegraph|リップルがCBDCに関するホワイトペーパーを公開

リップルの技術を参考に、デジタル化された法定通貨をスムーズに送金するためです。

これまでにリップルがCBDC開発に協力した主な地域は、以下のとおりです。

香港
パラオ
ブータン
コロンビア
モンテネグロ

ほかにも、20以上の中央銀行とCBDCのパートナーシップを結んでいます。

多くの国のCBDCに協力することで、リップルのブロックチェーン技術が送金ネットワークとして使われる可能性があります。

リップルの送金サービスが採用されれば、仮想通貨リップルの需要も高まり、価格が上がるかもしれません。

リップル(XRP)の3つの特徴

リップル(XRP)の主な特徴は、以下の3つです。

送金手数料が安い
送金スピードが速い
送金手段に採用する企業が多い

送金手数料が安い

リップルは送金手数料が安く、ウォレットや海外取引所に送金しやすい通貨です。

代表的な3つの取引所で、有名な仮想通貨の送金手数料を下表にまとめました。

取引所	ビットコイン(BTC)	イーサリアム(ETH)	リップル(XRP)
Coincheck	0.0005 BTC(約4,666円)	0.005 ETH(約2,473円)	0.15 XRP(約10円)
bitFlyer	0.0004 BTC(約3,732円)	0.005 ETH(約2,473円)	無料
Bitget	0.00008BTC(746円)	0.0016 ETH(約791円)	0.2 XRP(約14円)

2024年7月10日

ビットコインやイーサリアムの送金手数料が数千円を超えるなか、リップルの送金手数料は最大で約14円です。

送金手数料が安いと海外取引所への送金やサービス決済でコストが抑えられるので、リップルを使えば仮想通貨取引で利益を減らしにくいでしょう。

送金スピードが速い

送金スピードが速いことも、リップル(XRP)の特徴のひとつです。

有名な仮想通貨とリップルの送金スピードを比較してみましょう。

ビットコイン(BTC):約10分
イーサリアム(ETH):約15秒
リップル(XRP):約3~4秒

リップルはほかの仮想通貨と比べて送金スピードが速いので、決済や取引がスムーズに行えます。

送金手段に採用する企業が多い

リップルが開発した送金ネットワーク「Ripple Net」は、すでに300社以上の企業に採用されているサービスです。

たとえば日本国内でRipple Netに加盟している企業として、以下の4社が挙げられます。

三井住友信託銀行
SBIホールディングス
みずほフィナンシャル･グループ
三菱UFJフィナンシャル･グループ

多くの有名な企業に採用されていることは、リップルの信頼性と実用性の高さを表しています。

結果、一般のユーザーもリップルを使う機会が増え、通貨の需要が高まる可能性があるでしょう。

リップル(XRP)の3つの問題点

リップル(XRP)の主な問題点は、以下の3つです。

裁判が続いている
競合の暗号資産が多い
中央集権的な運用をしている

裁判が続いている

2023年7月にリップル(XRP)は、SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴しましたが、完全には解決していません。

2024年3月にはSECが約20億ドルの罰金をリップルに求めるなど、まだやり取りは続いています。

Our opposition to the SEC’s request for $2B in penalties for legacy institutional sales is now public. In a case that had no allegations (or findings) of recklessness or fraud, and in which Ripple won on significant issues, the SEC’s ask is just more evidence of its ongoing… https://t.co/GLcdsyInZW
— Stuart Alderoty (@s_alderoty) April 23, 2024

最終的にSECが勝訴してリップルが「有価証券」になれば、取引方法や資金調達などのサービスが制限され、通貨としての自由度が下がるかもしれません。

競合の暗号資産が多い

リップル(XRP)のライバル通貨として、個人間の送金を目的とした「ステラルーメン(XLM)」が挙げられます。

リップルとステラルーメンの性能を、下表にまとめました。

項目	リップル(XRP)	ステラルーメン(XLM)
価格	約70円	約14円
時価総額ランキング	7位	31位
送金スピード	3~4秒	2~5秒
送金手数料(Coincheck)	約10円	約0.14円

2024年7月10日

時価総額や価格はリップルの方が上回っていますが、送金スピードはほぼ同じです。

さらに送金手数料については、ステラルーメンの方が70倍以上安いです。

今後、ステラルーメン以外にも送金性能の高い通貨が出てくれば、リップルの需要が下がるかもしれません。

中央集権的な運用をしている

リップル(XRP)は中央集権的な仮想通貨で、リップル社が取引情報の処理やシステム管理などを行っています。

中央集権的な運用の主な問題点は、以下の2つです。

内部で不正が起きる可能性がある
ユーザーの意見よりもリップル社の方針が優先される

ビットコインやイーサリアムとは異なり、中央集権的なリップルの運用方針に対して、不安を感じるユーザーもいます。

【かんたん解説：リップル】

リップル社が発行・管理する仮想通貨。
通貨の正式名称は「XRP」であり、国際送金を高速かつ低コストで実現可能。

リップルネットワークはリップル社が管理しており、限られた人しか参加できないので、中央集権的だと批判されることもある。
— 五十嵐マヒロ@仮想通貨Webライター|ブロガー (@mhr_cc_writer) April 27, 2023