過半数が「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」と回答

2022年6月に『暗号資産(仮想通貨)に関するアンケート』を実施いたしました。

世界150ヶ国以上の統計データを扱うStatista社によると、国内で暗号資産(仮想通貨)を保有する割合について、2019年は3%、2020年および2021年は4%だったのが、2022年は13%にまで増えていると発表しており、日本でも注目を集め出している市場の1つであることがうかがえます。*¹

当社では、2022年より暗号資産(仮想通貨)やNFT(Non-Fungible Token/非代替性トークン)の最新情報を発信するWeb3メディア「Mediverse(メディバース)」をローンチしており、この度、暗号資産(仮想通貨)に関するアンケートを独自で行いましたので、その調査結果をお知らせいたします。

調査概要

【対象者】全国の20歳〜35歳の男女

【サンプル数】500人

【居住地】北海道/宮城県/埼玉県/千葉県/東京都/神奈川県/愛知県/滋賀県/京都府/大阪府/兵庫県/広島県/福岡県

【調査方法】ネットリサーチ

【調査実施日】2022年6月24日

【調査メディア】Mediverse

調査内容

質問

暗号資産(仮想通貨)の購入検討時に参考にする情報源はどれですか?以下の選択肢から、もっとも当てはまる項目を一つ選んでください。

選択肢

・日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア

・海外の暗号資産(仮想通貨)Webメディア

・インフルエンサー/クリプトアナリストの発信

・月額課金型の暗号資産(仮想通貨)有料レポート

・暗号資産(仮想通貨)銘柄のホワイトペーパー

・暗号資産(仮想通貨)銘柄の公式TwitterやDiscord

・その他

調査結果

全体の54%が「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」と回答

・占拠率にバラつきはあるものの、いずれの職種も「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」が最上位

アンケート_職種別

いずれの業種も「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」が抜きん出る一方で、「月額課金型の暗号資産(仮想通貨)有料レポート」は不動産業14.71%、金融/証券/保険業13.10%と他業種の5%未満と差が見られた

アンケート_業種別

いずれの年収層も「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」が過半数を超えているが、年収400万円未満は「暗号資産(仮想通貨)銘柄の公式TwitterやDiscord」、それ以上は「インフルエンサー/クリプトアナリストの発信」と、年収層によって二番手が異なる結果となった

アンケート_世帯年収別

今回のアンケート調査結果では、いずれの切り口でも、日本国内においては「日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディア」が有力情報源となっていることが判明いたしました。

当社Web3メディア「Mediverse」は、日本の暗号資産(仮想通貨)Webメディアの1つとして、今後も最新情報をより多くの人々にお届けするとともに、本市場の成長に貢献してまいります。

*1:Statista社「Global Consumer Survey」より抽出

https://www.statista.com/global-consumer-survey/surveys

会社概要

会社名 :株式会社フォーイット
代表者 :代表取締役社長CEO 吉澤 竹晴
所在地 :東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー9階
資本金 :10百万円 (2021年4月末日現在)
事業内容 :パフォーマンステクノロジーネットワーク事業、インターネット広告代理事業、メディア事業、海外越境EC事業、CRO事業、サイトM&A事業、インフルエンサーDX事業
URL :https://www.for-it.co.jp/

本プレスリリースの転載ではなく、記事内容/グラフ/データなどを引用される際は、必ず下記リンクを出典元としてご記載いただくよう何卒ご協力お願い申し上げます。

<本件に関するお問い合わせ>
TEL:03-5728-5865 |  Email:contact.mediverse@for-it.co.jp | 担当:小山/清河

<報道関係のお問い合わせ>
TEL:03-5728-5865 |  Email:press@for-it.co.jp | 担当:広報室