所有者のうち、6割以上が「Bitcoin(ビットコイン/BTC)」と回答

最終更新日：2023/09/25

株式会社フォーイットが運営するWeb3メディア「Mediverse（メディバース）」は、『暗号資産(仮想通貨)に関するアンケート』第三弾を実施いたしました。

■背景

世界150ヶ国以上の統計データを扱うStatista社によると、国内で暗号資産(仮想通貨)を保有する割合について、2019年は3％、2020年および2021年は4%だったのが、2022年は13％にまで増えていると発表しており、日本でも注目を集める市場の1つであることがうかがえます。*¹

当社では、2022年より暗号資産(仮想通貨)やNFT(Non-Fungible Token/非代替性トークン)の最新情報を発信するWeb3メディア「Mediverse（メディバース）」を運営しており、この度、暗号資産(仮想通貨)に関するアンケートを独自で行いましたので、その調査結果をお知らせいたします。

・過去アンケートはこちら
https://www.for-it.co.jp/mediverse/tag/crypto-survey/

■調査概要

【対象者】全国の20歳〜35歳の男女

【サンプル数】400人

【居住地】北海道/宮城県/埼玉県/千葉県/東京都/神奈川県/愛知県/京都府/大阪府/兵庫県/広島県/福岡県

【調査方法】ネットリサーチ

【調査実施日】2022年6月22日～2022年6月23日

【調査メディア】Mediverse

■調査結果

・全体の13％が、「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)の口座を開設している」と回答

・所有者のうち6割以上が「Bitcoin(ビットコイン/BTC)」と回答、続く「Ethereum(イーサリアム/ETH)」は全体の2割強

※上位10位のみ掲載

・いずれの職種も「Bitcoin(ビットコイン/BTC)」がシェアを占めているが、「Ethereum(イーサリアム/ETH)」は経営者/役員33.33%、自営業30.0%と他職種より割合が高い傾向にあった

・いずれの業種も「Bitcoin(ビットコイン/BTC)」が過半数を占めており、「Ethereum(イーサリアム/ETH)」と回答した割合がもっとも高かったのは金融/証券/保険29.63%、「暗号資産(仮想通貨)は持っていない」と回答した割合がもっとも高かったのはマスコミ/広告26.47%だった

・年収1,000万円以上は「Bitcoin(ビットコイン/BTC)」が7割以上を占めており、それ以外の年齢層は6割前後にとどまっていることがうかがえる。また、「Ethereum(イーサリアム/ETH)」の所有率が高かったのは、年収700万円～1,500万円未満の年収層で3割を占めていた。その一方で、「暗号資産(仮想通貨)は持っていない」と2割強が回答していたのは年収500万円未満と年収700万円～1,000万円未満という結果となった